就職や昇進で必須傾向？ 企業で求められる英語スキルの変化
新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、職場でのオンライン化も急速に進みました。ウェブ会議はあたりまえとなってきているなかで、今までメールで行っていた海外とのやり取りも、ウェブツールを使用した会話で行う機会が増えているといいます。そしてそれにともない、就職時や異動時において、企業が人材に期待する英語レベルが高まる傾向もみられるようになっています。
そこで今回は、企業が求める英語力について、どのような変化が起こっているのかについて、詳しく紹介していきたいと思います。
英語レベルで隔たる給与差と業務幅
英語レベルが高いほど給与が高い傾向があるのは、すでにご存じかと思います。ある調査によると、年収1，000万円以上の給与を稼ぐ人のうち、英語が流暢に話せる「上級レベル」の人が占める割合は約6割、あいさつ程度の「初級レベル」は約1割だという結果も出ているようです。
いっぽうで初級～中級レベルの人が業務で英語を活用するのが「メール」や「レポート・資料作成」など読み書きに絞られるのに対し、上級レベルでは「社内会議」や「電話応対」などスピーキングを含んだ幅広い業務をこなしています。英語が話せることでこなせる職務範囲が広がるため、給与アップや昇格に結び付きやすいのも、当然だと言えるのかもしれません。
英語力が就職に影響を与える範囲拡大？！
一般財団法人「国際ビジネスコミュニケーション協会」が実施した2019年に実施した「英語活用実態調査」によると、企業や団体が考える「今後のビジネスパーソンにとって重要な知識やスキル」の№1は、「英語」と回答しています。また、「社員に不足している・今後強化する必要がある知識やスキル」についても「英語」という回答が最も多い結果に。
さらに注目すべき点は、3年後の見通しについての質問で、「人材採用時、配属部署の決定や異動時に一定の英語能力がより一層求められるようになっていくだろう」という回答や、「英語は海外との取引がある部署だけに限らず広範囲の部署で必要とされるだろう」という回答の多さが目立っており、多くの職場において、英語を業務に活かすのは限られた人だけという概念が、薄れている傾向が伺えます。
2022年3月に公益財団法人「日本英語検定協会」と「株式会社マイナビ」とで行った「英語四技能の重要性について」おこなった調査では、新卒採用時に民間試験による英語スコアを評価・参考にする企業は9割以上を締めています。
また、4割の企業が、社員の英語スキルで最も不足しているのはスピーキングだと回答し、8割以上の企業が、英語教育が二技能から四技能に変化していることを認識・評価しています。
オンライン化が進むグローバル時代において、日本においても様々な人種の人と働くことは当たり前になっています。企業が求める英語レベルにおいても、スピーキング力を含んだより実践的なレベルを身に着けているのが当然という時代も、そう遠くない未来なのかもしれません。
